就活生の新たな選択肢になった格安航空会社のピーチ・アビエーションとは? CA、パイロットに加え整備士など募集

就活生の新たな選択肢になった格安航空会社のピーチ・アビエーションとは? CA、パイロットに加え整備士など募集

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はじめに

格安航空会社(LCC)として有名なPeach Aviation株式会社(以下、ピーチ・アビエーション)が、2018年春入社予定の新卒採用を始めたと話題になりました。操縦士など運行乗務員以外の人材確保は初めてになります。LCCの需要が増える今、人材確保による更なる業務拡大が期待されるピーチ・アビエーションについてご紹介します。

 

ピーチ・アビエーションの基本情報

ピーチ・アビエーションは、2011年2月に「日本とアジアを結ぶ新しい航空会社をつくる」をコンセプトに設立された航空会社です。

 

拠点

関西国際空港(大阪府泉南郡田尻町泉州空港中1番地)

 

株主構成

ANAホールディングス株式会社 (67.00%)

First Eastern Aviation Holdings Limited (17.09%)

株式会社産業革新機構(INCJ) (15.10%)

 

社員数

926名 *2017年4月1日現在

 

主な国内路線

東京(成田)– 札幌(新千歳)、福岡

大阪(関西) – 札幌(新千歳)、仙台、東京(成田)、松山、福岡、長崎、宮崎、鹿児島、沖縄(那覇)、沖縄(石垣)

 

ピーチ・アビエーションなどのLCCが格安な理由

ピーチ・アビエーション、低価格で運行可能

LCCとは、ローコストキャリア(Low Cost Carrier)の略称で、低価格の運賃で運行サービスを提供する会社のことを言います。ピーチ・アビエーションはLCCと呼ばれる格安航空会社であり、他にはジェットスター株式会社やバニラエア株式会社などがあります。

 

ピーチ・アビエーション、コスト削減を徹底

ピーチをはじめとするLCCは、徹底したコスト削減により、「格安」運行サービスを実現させています。例を以下に掲げます。

 

コスト削減例

  • 特定区間に絞って運行
  • 使用機を統一
  • 二次的空港やLCC専用ターミナルを使用
  • 各種サービスの廃止
  • インターネットでチケットを販売
  • 契約社員を登用

 

ピーチ・アビエーション、業績好調

ピーチ・アビエーション、過去には業績不調だった時期も

ピーチ・アビエーションの業績を見ていきましょう。

 

Table ピーチ・アビエーションの損益計算書

 

ピーチ・アビエーションは以前(2014年度)に、世界的なパイロット不足が原因で、機長の確保が困難となり、減便しなければいけない事態が発生していました。

 

また、それまでは業績好調と言われていましたが、業績好調の大きな要因として関西国際空港を拠点とするLCCがピーチ・アビエーションだけであったためだと考えられていました。ところが、その後ジェットスターが関西国際空港に参入し、ニーズを奪うあうことになりました。

 

ピーチ・アビエーション、現在は業績好調 新卒採用で成長へ

2016年3月期のピーチ・アビエーションの業績を見てみると、前年比より売上高が増えただけでなく、営業利益率も向上しており、効率的な経営ができていることが伺えます。

 

ピーチ・アビエーションはそうした経営の安定化に成功したため、次なる戦略を打つための人材を必要とし、新卒採用を開始したのではないでしょうか。

 

ピーチ・アビエーションのCFO

ピーチ・アビエーションの好調な業績を支えているCFOをご紹介します。

 

執行役員CFO 岡村 淳也(財務・法務統括本部長)

 

1992年 慶應義塾大学経済学部卒業、全日本空輸入社。

1995年 経理本部経理部財務担当

2003年 ロンドン支店総務マネージャー

2007年 欧州室兼ロンドン支店総務マネージャー

2010年 アジア戦略室主席部員

2010年 LCC共同事業準備室主席部員

2011年 A&F Aviation(現Peach Aviation)CFO& Legal Director就任

 

ピーチ・アビエーションのまとめ

LCC全体に追い風が吹き、2016年度も確実に業績を伸ばしてきたピーチ・アビエーション。今後は、新卒採用で人材を確保しつつ、どのような事業展開を行い、業績を拡大していくのかに注目が集まります。

 

 

執筆者:パイルズガレージ編集部 牧野真也

編集者:株式会社mannaka

協賛 :株式会社エスネットワークス

財務・会計系コンサルティング会社。
ベンチャー企業やローカル企業にCFOコンサルティングを行っています。
「経営者の輩出」を企業理念とし会計や財務の実務支援能力だけでなく、 CFOとして求められる知識や経営センスをより短期間で身に付け、育成することを目指しています。
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